ストラテジーのセイラー氏、FTXのサム・バンクマン=フリード被告超える悪役か

ピーター・シフ氏は、ストラテジー（旧マイクロストラテジー）が崩壊した場合、FTXの影響よりも大きな損害をビットコインにもたらすと警告した。

長年にわたり金を支持してきた同氏は、マイケル・セイラー氏がサム・バンクマン=フリード被告よりも大きな「悪役」として記憶される可能性があると主張した。シフ氏は、ストラテジーの事例はFTXよりもはるかに重要な試金石だと位置付けた。

ストラテジー崩壊はFTXを上回る可能性

シフ氏はX上でこの見解を示した。同氏は、ストラテジー（旧マイクロストラテジー）の崩壊は、FTX破綻以上にビットコインに深刻な影響を及ぼす兆しだと述べた。

また、セイラー氏を公然と擁護してきた人々は「多くの説明責任を問われることになる」とも語った。

とはいえ、両者比較の意義は大きい。FTXが2022年に破綻した際には、顧客資金数十億ドルが失われ、市場全体の売りが加速した。ストラテジーの影響範囲はこれより広く、より直接的。

同社は84万3000ビットコイン（BTC）超を保有しており、上場企業による全BTCの約76%を占める。

2026年、ストラテジーは厳しい圧力に直面してきた。ビットコインは高値から大きく下落し、同社の評価損益は約140億ドルの含み損となっている。

ストラテジーへの法的圧力 も高まっている。ローゼン法律事務所は、同社幹部が5つの関連証券で重大な誤解を招く説明をしたかどうか調査中。

セイラー氏は経営モデルを擁護

加えて、ストラテジーの優先株 の担保余力期間は7年以上から約14か月に短縮された。一部アナリストは、多額の債務依存モデルが長期の低迷期を乗り切れるか疑念を示している。

セイラー氏はこうした懸念を否定してきた。同氏は、ビットコインが8000ドルまで下落しない限り清算リスクはないと主張。BTC売却ではなく、債務を借り換える方針を示している。しかし、この姿勢は、財務の余力縮小を指摘する批判を抑えていない。

他にも著名な投資家が同様の疑問を呈している。ジェレミー・グランサム氏 は、ビットコインを根拠のない投機的バブルだと強い言葉で批判した。

シフ氏自身も、ストラテジーの優先株構造の「デススパイラル」 を、こうした警鐘より数か月前に予測していた。

シフ氏、ビットコインのPoW論拠を否定

シフ氏はCNBCの「スクワック・ボックス」で示された「ビットコインはPoW（プルーフ・オブ・ワーク）によって価値を持つ」という主張にも反論した。同氏はそれを論理の誤りだとし、「労力だけでは価値は生まれない」と述べた。

同氏はビットコインのマイニングと金の採掘を比較した。ビットコイン・マイニングは実体のないものしか生まず、金の採掘は直接的な産業・商業用途を持つ「モノ」が得られるとの見方を示した。